相談事例（保険診断）
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2018年1月30日 22:02
今年に入り早くも１月が終わろうとしています。
しかしこの寒さは半端ないですね。
早く春が来てほしいものだと思いつつ毎日を過ごしております。
さて、前回よりシリーズ化することになりました相談事例ですが、
今回は「保険診断」についてお話ししたいと思います。
保険のお悩みについても
・今はまだ保険に加入していないのですが、大丈夫なのでしょうか？
・現在の保険って内容がわからないまま入っているので、内容を見てもらえませんか？
など、いろんなお声がかかります。
内容を拝見させていただいてアドバイスをしたり、
場合によっては保険の仕組みについて詳しくお話しさせていただいたりもします。
私の実体験をお伝えすることで、より理解してくださる方も多いです。
なによりもそれが使命なんだなと気づかされることも多いです。
保険を取り巻く時代の流れもかなり変化してきています。
「貯蓄」と「保障」を分けるという考えの方も多く存在します。
それをきちんと理解されている方は、その上での「保障」について万全の対策を取られておられます。
私もこの「保障」の部分に関しては真剣に考える必要性を感じています。
予測不可能な事態に対する保障については、やはりきちんと用意しておくべきです。
いくら貯蓄部分が充実していたとしても、予測不可能な事態に陥った場合の保障が十分でなかった場合の心境たるや言葉では言い尽くせないものがあります。
失って初めてわかることもたくさんあります。
とりあえず．．．という気持ちで加入し、そのままにしておられる方もたくさんいますが、
時代の流れに応じてきちんと見直すことも大切です。
・そういえば、私の保険ってどんな内容だったかな？？？
・一度見てもらいたいな。
この記事をみてそう思われた方は是非お気軽にお問い合わせください。
ホームページ内のお問い合わせフォーム：https://marron-financial.com/contact
その他にもFacebookのメッセンジャーからも受け付けております。
これからもトータルマネーコンサルタント新井智美をよろしくお願いします。
相談事例（家計診断）
ブログ
2018年1月28日 22:05
広島でトータルマネーコンサルタントを行っている新井です。
早いもので起業してから４か月が経過しようとしています。
さて、これまで何人ものお客様とお会いし、お話をさせていただく機会をいただきました。
私に会ってみたいと思ってくださるということにとても嬉しさを感じるとともに、
「会ってよかった」と思っていただけるよう、心を込めてお話しさせていただいております。
女性の方から相談を受けるのはやはり「家計診断」が多いです。
・家計簿をつけようと思うんだけど、どのようにしたらいいですか？
・そもそもみなさん家計簿をつけられているんですか？
入り口はそのような質問からです。
この質問に対して、私はまず
『なぜ家計簿をつけようと思ったのか』その動機をお尋ねするようにしています。
そうすると、その裏に隠れている、お客様本人も気づいていなかった不安や悩み事が見つかり、
そこの解決から始めていくことになります。
例えば、今後マイホームの購入を検討しているけれど、頭金をどれだけ用意したらいいのかわからない。
という不安から、家計簿の必要を感じる方もいます。
そのような方には、
『マイホームを購入しようと思ったのはなぜか？』
『具体的な場所や間取りなどは決まっているのか？』
『その間に家族構成が変わる予定があるのか？』
というところから一つずつ聞いていきます。
そうすることで潜在化されたニーズが浮かび上がってくるのです。
家計簿をつけるからといってお金が溜まるわけではありません。
大切なのはこれからのライフプランにおいて、どのような計画を立て、実行していくかです。
専門家である第三者の意見も合わせながら考えていく必要があるのです。
お金の相談というと「何を相談したらいいの？」と二の足を踏む方が多いと思いますが、
そのような心配は全く持って無用です。
今漠然と抱えている不安。それについて相談していただければいいのです。
そう思うと、高いと思っている敷居がグーンと下がった気持ちになりませんか？( ^^)
今まで、「相談してみたいけど・・・」と思っていた方。
是非お気軽にお問い合わせくださいませ。
お問い合わせはこのホームページのお問い合わせフォームのほか、
フェイスブックで繋がっている方であればメッセンジャーからも受け付けております。
これからも多くの人とお会いできることを楽しみにしております。
情報リテラシー
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2018年1月26日 11:12
東京から帰広し、更新の間が随分と空いてしまいました。
東京ではやはり見るもの感じるもの全てが刺激的で得るものもたくさんありました。
その中で私が一番感じたのは、目に飛び込んでくる情報の多さそして速さです。
その情報の内容を理解し、時によっては瞬時に次の行動に反映する必要も出てきます。
現在ネットやメディア等にはいろんな情報があふれており、惑わされることも多くありません。
今や自己責任の時代です。誰も守ってくれる訳ではありません。
膨大な情報の中で、今自分に必要な情報は何なのか。
それを見極め、理解する「情報リテラシー」が重要となってきます。
もちろん時には専門家に力を借りる必要もあるでしょう。
そんな時でも、最終的に決めるのは自分です。
不安な点は後回しにせず、きちんと解決していくことが大事です。
情報が必要とされるときにその情報を効果的しかも効率的に探し出し、理解して使うことができる能力を情報リテラシー能力と言いますが、これから多くの人にその能力を身に着けてもらいたいと思います。
次回からのブログでは、私が役に立てることについての具体的な内容をアップしていきたいと思います。
「皆様が笑顔になってくださること」
それこそが私の目指す道であり、最高の喜びです。
いざ、東京へ
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2018年1月14日 08:58
今日から東京へ。
もちろんお仕事ですけどね(^-^;
東京へ行くと、いろんな刺激を受けます。
もちろんいい意味で。
経済の動向も街の様子から見て取れますし、
広島と東京の流れの違いも肌で感じ取れます。
今回もいろんなことを肌で感じながら、
吸収し、自分の糧にしてこようと思います。
また着広した折に、東京出張レポートをブログにアップしますね。
では皆様、行ってまいります！
景気の行方は．．．？
マネー
2018年1月9日 21:00
年末から今日にかけて、「これからの景気はどうなると思いますか？」という質問をよく受けています。
それに対する私の答えは・・・
『う～ん、全く読めないですね。』
これに尽きます。
いや、本当にそうだからです。
2020年に東京オリンピックを控え、どこまで経済が成長するのか？
そしてオリンピックが終わった後はどうなるのか？？
これは皆様の大半が気にしている事だと思います。
オリンピックといえば、スポーツ施設をはじめ道路や鉄道などのインフラ整備、外国人観光客のための宿泊施設建設などなど、数多くの先行投資を余儀なくされます。企業は設備投資を活発にして、外国からも投資マネーが入ってくることになります。
企業業績は上昇し、株価も上がります。実際に、東京五輪開催が決定した2013年9月8日直後から日経平均株価は上昇基調となり、しばらくは株式市場も大いに沸きました。
そもそも東京五輪の経済効果は、東京オリンピック・パラリンピック委員会が2012年に発表した数字によると2兆9600億円で、15万人の雇用創出効果があると試算しています。二次的な波及効果として新規雇用者の所得増などを含めると、総額は5兆円に達すると言われています。
しかしながら日本のGDPは年間約490兆円（2014年度、名目）ですから、5兆円という経済規模効果が微々たるものであることが分かるはずです。
実際、少なくとも先進国でのオリンピックはその国の経済成長率を大きく上昇させることは少なく、株価も一本調子で上昇するといった現象はほとんど起きていません。
実際に、2000年以降のオリンピック開催国の株価の推移を見てみると、五輪開催以後も景気が上向いて株価が上昇したのはオーストラリアぐらいです。他国は、すべてITバブル崩壊やリーマンショックの影響を色濃く受けていることが分かります。つまり、五輪開催による経済成長はある程度は見込めるものの、世界的な景気変動や株の暴落には五輪といえども抵抗できないと考えていいようです。
五輪のような経済イベントは、ある意味で需要の先取りになります。五輪開催決定以降、一度は好景気に沸くものの通常は2年程度で景気減速がみられるケースが多いようです。開催直前になってテレビの売り上げ増加など一部個人消費の向上が見られる場合もありますが、経済全体からすれば微々たるもの。五輪というイベントの過大評価は禁物かもしれません。
2018年問題とは．．．
マネー
2018年1月2日 20:32
あけましておめでとうございます。今年もどうぞよろしくお願いします。
2018年に突入して早2日。
あっという間の3が日ですね。
ここでのんびり休んでいられないのが受験生。
そろそろ大学受験のシーズンです。
私にも大学受験を控えた甥っ子がおりまして、
自分の受験時代を思い出しながら、
「あの時はよく勉強したなぁ．．．」と思い出にふけっております。
ところで今2018年問題というのが起こっているのを皆さんご存知でしょうか？
教育現場の大変革といわれる「2018年問題」。
2018年を目途に18歳以下の人口が減少期に入ることで、大学の倒産や学生獲得戦争が過熱することです。
数字上、2000年生まれの子どもたちから該当します。
人口減少期への突入と進学率の頭打ちが重なるため、大学経営が厳しくなることは避けられなくなると考えられています。
最近の数年間は、18歳人口は横ばい状態を保ってきました。ですが、国立社会保障・人口問題研究所では、2018年ころから再び減少傾向を強め、2018年に117万人になると推計しています。
2024年には110万人を切り、2031年度にはついに100万人を切り99万人。減少の一途をたどると考えられています。
心に留めておきたいことは、近い将来においては、学生の減少を乗り切るために授業料を上げる大学が出てくることが予想されていることです。
教育費が増えれば、ライフプランの見直しが必要になることも考えられます。
直前で慌てることのないよう、家計を見直すほか、さまざまな支援制度を調べる必要があります。
そして、もっとも大切なことは、2018年問題が、大学全入時代になり大学生の学力低下が叫ばれる中、高等教育の場としての大学がどうあるべきかを問いかけているということです。
「大卒の方が就職に有利だろう」「とりあえず進学」という考えで大学に進学しても、充実したキャンパスライフは送れなくなっていく可能性は捨てきれません。入ること自体は難しくなくなっていくからこそ、何をどう学びたいか、また、卒業後にどう働きたいのか、しっかりと考えた上での選択が迫られます。
留学という選択もこれまで以上に身近になっていくでしょう。
今までお子様の教育について深く考えたことがあまりないという方も多いと思いますが、これを機に、一度じっくりを考えてみてはいかがでしょうか。