「50歳を過ぎてからでも、マイホームを持てるのだろうか」と考えたことはありませんか?
子育てが一段落して資金的余裕が生まれたタイミングや、都心から郊外への移住を検討するライフステージなど、50代からの住宅購入を考える理由はさまざまです。
50歳から住宅ローンは年収によって借り入れ額が異なる!
年収 | 借入目安 |
---|---|
300万円台 | 1,200万円〜1,800万円程度 |
500万円台 | 2,000万円〜3,000万円程度 |
700万円台 | 3,500万円〜5,000万円程度 |
勤続年数や現在の借入金額など条件によって異なるためこの記事では50歳からの住宅ローン事情と年収別の借入目安を解説します。
50歳からでも住宅ローンは組めるが返済期間が短くなる
ただし若い世代と比べ返済期間が短くなり、月々の返済額は高くなります。
また金融機関によっては年齢制限や完済時年齢に条件があり、選択肢は限られます。
それでも安定した収入があり、返済計画をしっかり立てれば、50代からのマイホーム購入は実現可能です。
住宅ローンには年齢制限がある
住宅ローンには申込時と完済時の2種類の年齢制限があります。多くの金融機関では申込時の年齢上限を65歳前後、完済時の年齢制限は80歳前後に設定しています。
50歳で住宅ローンを組む場合、最長で30年程度の返済期間が可能です。金融機関によって基準は異なります。
民間銀行では完済時年齢を80歳としているところが多いですが、フラット35では申込時の年齢上限を70歳未満としています。

銀行によってルールが違うので、複数金融機関を比較することをおすすめします。
50歳でローンを組むことのメリット・デメリット
50歳でローンを組むメリットは収入が安定している点です。
この年代では職場での地位も確立しているため審査で有利になります。
子どもの独立などでライフスタイルに合わせた住居選びができる点や、老後の資産形成としての側面もメリットです。
デメリットは返済期間が短くなるため月々の返済負担が大きくなる点です。
完済前に定年退職を迎える可能性が高く、収入減少後の返済計画を慎重に立てる必要があります。
金融機関の審査で重視されるポイント
50代の住宅ローン審査では安定した収入があるかが重要です。
定年までの就業年数と収入の安定性は最も重要な審査ポイントです。返済比率の適正さも重視されます。50代では返済期間が短くなるため月々の返済額が高くなります。
年収に対する返済額の割合が適正範囲内に収まるかが厳しくチェックされます。他の借入状況や過去の返済履歴、団体信用生命保険への加入可否も大きなポイントです。
50歳から頭金なしで家を買うのは無謀ではないがリスクあり
頭金なしでの住宅購入は一概に無謀とは言えませんが、リスクを理解した上で判断すべきです。
頭金ゼロの購入が可能なケース
頭金なしでの住宅購入が可能なケースは、まず収入が安定しており返済能力に余裕がある場合です。
年収が高く、他の借入がほとんどない状態であれば、頭金ゼロでも審査に通りやすくなります。
比較的安価な物件を選ぶことでもフルローンの可能性は広がります。「収入合算」も有効です。



夫婦共働きなど世帯として安定した収入がある場合は、頭金なしでも審査に通りやすくなります。
頭金なしのリスクと注意点
頭金なしで住宅を購入する最大のリスクは返済負担の増大です。
頭金があれば借入額を減らし、月々の返済額を抑えられますが、フルローンではその恩恵がありません。50代では特に月々の返済額が高くなります。
住宅購入には諸費用(仲介手数料、登記費用、印紙税など)が物件価格の5〜10%程度必要です。フルローンではこれらの費用を別途用意する必要があります。
金利上昇リスクや資産価値の下落リスクも考慮すべきです。
フルローンを選ぶべき人・避けるべき人
フルローンが適している人は収入が安定しており、将来も大きな収入減少が見込まれない人です。
住宅購入後も十分な預貯金を維持できる人や、投資などで資産運用をしている人も向いています。
避けるべき人は返済額の負担が大きくなる人や、近い将来に定年退職など収入減少が見込まれる人です。十分な老後資金がない方や、住宅以外に大きな支出がある人も注意が必要です。
年収別|50歳で借りられる住宅ローンの目安
50歳からの住宅ローンでは年収によって借入可能額に差が生じます。返済期間が限られるため月々の返済額が高くなります。
金融機関は返済負担率をチェックし、無理のない返済が可能かを判断します。
年収別に借入可能額の目安と返済額、注意点について解説します。
年収300万円台のケース
返済期間20年、金利1%前後の場合、月々の返済額は約55,000円〜83,000円です。手取り収入の25%程度を目安にすると、このくらいが現実的な借入額です。
この年収帯では定年後の返済継続が課題です。65歳までの15年間で完済するプランや、退職金での一部繰り上げ返済を視野に入れるべきです。
年収500万円台のケース
返済期間20年、金利1%前後の場合、月々の返済額は約92,000円〜138,000円です。
この年収帯であれば首都圏郊外や地方都市では新築物件も視野に入ります。返済比率を考慮すると頭金なしで3,000万円超の物件購入は厳しいケースが多いです。退職金での繰り上げ返済計画や収入合算も検討すべきです。老後資金との兼ね合いも重要です。
年収700万円以上のケース
返済期間20年、金利1%前後の場合、月々の返済額は約161,000円〜230,000円です。
この年収帯であれば首都圏の新築マンションや一戸建ても視野に入ります。役職定年や定年退職による収入減少を考慮した返済計画が重要です。定年後も無理なく返済できる金額を借りることが大切です。
50歳からの住宅購入で後悔しないためのポイント
50歳から住宅を購入する際には若い世代とは異なる視点での検討が必要です。老後の生活を見据えた住宅選びと資金計画が重要です。
定年後の収入減少や身体機能の変化なども考慮した、50代からの住宅購入で後悔しないためのポイントを解説します。
老後資金とのバランスを考える
50代からの住宅購入で重要なのは住宅ローン返済と老後資金確保のバランスです。住宅ローンに資金を集中させすぎると老後の生活資金が不足するリスクがあります。
65歳以降の老後生活には夫婦で月25〜30万円程度の生活費が必要とされています。年金だけでこの額を賄えるか確認し、不足分を貯蓄や投資で準備する計画が必要です。
介護費用や医療費の準備も考えておくべきです。老後の生活全体を見据えた資金配分を考えましょう。
定年後も返済を続けられるか?
50歳から住宅ローンを組む場合、多くのケースで定年退職後も返済が続きます。定年後の収入減少を考慮した返済計画が立てられるかが重要です。
定年後の収入は現役時代の50〜70%程度に減少します。定年までに完済できる返済期間の設定や、退職金による一部繰り上げ返済の計画などが考えられます。定年後も働く予定がある場合はその収入も考慮できますが、健康状態など不確定要素も考慮すべきです。
ライフプラン全体から住宅購入を考える
50代からの住宅購入は老後も含めたライフプラン全体の中で考える必要があります。子どもの独立後の広すぎる家は維持費の負担になります。
将来的な身体機能の低下を考慮すると、バリアフリー設計や駅からの距離、医療施設へのアクセスも重要です。住宅の資産価値の変化も考慮すべきです。地方では人口減少に伴い住宅の資産価値が低下する可能性があります。長期的視点で総合的に判断しましょう。
50代で住宅ローン審査に通るための具体的な対策
50代での住宅ローン審査は年齢的制約から厳しくなる傾向がありますが、適切な対策で審査に通る可能性を高められます。
50代で住宅ローン審査を有利に進めるための具体的な対策を解説します。年齢によるハンデを他の条件でカバーする工夫が重要です。
返済期間を短く設定する
50代で住宅ローンを組む場合、返済期間を短く設定することで審査の通りやすさが向上します。
多くの金融機関では完済時年齢を80歳前後としているため、50歳なら30年ローンも理論上可能です。しかし定年退職前の65歳までに完済できるプランの方が審査で有利になる傾向があります。返済期間を短くすると月々の返済額は増加しますが、総支払額は減少します。
他のローンを完済しておく
住宅ローンの審査では他の借入状況も重要な審査項目です。カードローンやマイカーローン、奨学金など他のローンがある場合は住宅ローン申込前に完済しておくことで審査が有利になります。
特に50代では返済期間が限られるため他のローンが返済負担を増加させる要因となります。クレジットカードの利用状況や過去の返済履歴も審査対象です。住宅ローン審査前は支払い遅延がないように注意しましょう。
団体信用生命保険(団信)への加入準備
住宅ローンを組む際には団体信用生命保険(団信)への加入が必要です。団信は契約者が死亡または高度障害状態になった場合に残りのローン残高を保険金で返済するものです。
50代では健康上のリスクが高まるため団信の審査が住宅ローン全体の審査結果を左右することもあります。健康診断を定期的に受け、生活習慣病などのリスク管理をしておくことをお勧めします。
まとめ|50歳からでも住宅ローンは現実的。ただし慎重に!
50歳からの住宅ローンは難しいイメージはありますが、実際は可能です。ただし、若い世代に比べると、計画的な返済プランは必要です。
マイホームという夢を50代だからといって、あきらめる必要はありません。
綿密な経過を立てて住宅ローン審査へ挑みましょう。